トップ＞不動産トピックス＞「安全・安心に住まうことの意識」、9割が「高まった」
（株）長谷工アーベストはこのたび、平成23年4月4～10日に行ったWEBアンケートの回答から、「安全・安心に住まうことへの意識」について分析を行った結果を発表した。
首都圏居住者を対象としてインターネット上で実施したアンケート調査で、2,660件の有効回答を得たもの。
安全・安心に住まうことの意識に変化はあったかどうかを聞いたところ、「意識が非常に高まった」「意識がやや高まった」と回答した人の割合がそれぞれ45％と、合計して9割が「安全・安心に住まうことの意識が高まった」と回答したことがわかった（図1）。同社では、「先般の東日本大震災により、住宅の耐震性など安全面についての重要性を再認識している様子が窺える」としている。
住宅の購入検討状況別に見てみると、「検討中」（総数＝202）では、「意識が非常に高まった」との回答が55％を占め、他の購入検討状況よりも高い結果となった（図2）。
※（株）長谷工アーベスト 「WEBアンケート（4月）」
安全・安心に住まうために、住宅にはどのようなことが重要かを複数回答で聞いたところ、最も多かったのは「耐震性能等の建物構造」で91％、次いで「防災対策（防災設備や簡易トイレ設置等）」（56％）、「防犯セキュリティ体制」（49％）、「保証・アフターサービス（建築後の点検・補修等）」（49％）、「近隣の人など住民相互のコミュニティ」（45％）となった（図3）。
回答者からは、安全・安心に住まうために、これからの住宅に必要なものとして、「非常時の水の確保、給水システム」、「食料や防災用品などの備蓄庫」、「炊き出しなどが出来る設備とスペース」、「日頃からの近隣コミュニケーション」等のコメントが寄せられており、同社は「安全を確保する建物の構造・設備のほか『有事の際の対応』という視点が住まい選びの条件の一つになっている」と見ている。
※（株）長谷工アーベスト 「WEBアンケート（4月）」
