賃貸物件の費用では、こんなところもチェック！

• 家賃だけではなく、初期費用の総額も確認
  物件探しの際には、毎月支払う家賃と共益費の額で比較しがちですが、契約時に支払う額は、一度にかかってくるものなので、契約時に支払う費用の明細をもらうなどして、内容と金額の確認は必ず行うようにしましょう。初期費用の主なものには、敷金・礼金（地域によっては敷引金）、仲介手数料、駐車・駐輪場代、家賃保証会社への保証委託料、家財保険や損害保険などの保険料などがあります。仲介手数料は国土交通省の告示で家賃の1ヶ月分＋消費税が上限と定められていますが、貸主が不動産会社の場合は仲介手数料がかからないこともあります。
• キャンペーン割引やフリーレントの活用
  入学、転勤などで賃貸物件の動きが活発になる時期を除いて、敷金・礼金や仲介手数料の割引、なかにはゼロというキャンペーンを行う不動産会社が増えてきています。初期費用を抑えたい場合は、こうした物件を活用することも検討してみるといいでしょう。ただ、家賃の割引をうたっている場合は、割引前の家賃が妥当だったのかなどのチェックも必要です。また、入居後1～3ヶ月など一定期間の家賃がタダというフリーレントと呼ばれる物件が登場してきました。こうした物件は、フリーレント期間終了後、すぐに退去できない特約がついていることが多いので、利用する際には、契約内容を十分吟味するようにしましょう。
• 退去時にかかる費用もチェック
  広告表示にはなく、契約時に確認しておきたい項目のひとつに、退去時の費用負担があります。特約事項として記載されていることもありますので見落とさないようにしましょう。原状回復費用や清掃費用、鍵の交換費用など、のちのちトラブルになりがちなのがこうした退去時の費用です。借り手にとって過剰に不利益な文言になっていないか確認するとともに、費用負担がある場合は、その根拠などの説明を受けるようにしましょう。