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不動産取引の先輩に聞く「こうすればよかった」住まい探し体験談

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買うときの体験談「不動産広告の見方がわからなかった」

住宅ローン以外に、こんなに費用が必要だったとは。資金計画をイチからやり直しに

子どもが小学校に上がるまでに、マンションを購入するつもりで貯蓄してきました。ようやく目標の500万円が貯まり、物件探しも本腰を入れることに。物件価格は3000万~3500万円、毎月返済額が今の家賃と同じ8万円以内に収まれば、なんとかなるんじゃないかと計画しました。

ある日、折込チラシで入ってきた新築マンションの広告に目が留まりました。価格も手ごろだったのと、チラシに書かれていた資金計画例だったら、ウチでも大丈夫なんじゃないかと思ったからです。
物件価格は3500万円。頭金は300万円でOK。残り3200万円を35年返済、変動金利1.275%で借りた場合、毎月の返済額が約9万4500円と書かれていました。ウチなら頭金を500万円用意できるから、もっと返済額を減らせそうだと、早速、モデルルームで詳しく説明を聞くことにしたのですが・・・・・・。

甘かったです。購入時にいろいろな諸費用がかかり、総額で200万円近くを現金で用意する必要があると説明されました。ということは、貯めた500万円のうち頭金に回せるのは300万円。まさにチラシに書かれていた資金計画どおりということ。毎月返済額は予算オーバー。その上、ローン返済以外に管理費と修繕積立金で毎月1万5000円かかることも判明。結局、家具や家電を買い替えようと取っておいた貯蓄を取り崩し、頭金を増やして毎月返済額を9万円程度に抑えることにしました。

あとから返せなくなることがわかる前に、資金の手当てができたのでよかったのですが、新居に入居しても、しばらくは家具や家電は今のままのものを使うことになって、喜びも半分、という気分です。

埼玉県・高橋さん(仮名)会社員
家族構成/夫本人(会社員・38歳)、妻(専業主婦・34歳)、子ども(5歳)

資金計画とは、住宅ローン計画だけではありません

不動産広告でよく見かける資金計画例。頭金ゼロで試算されているケースもあります。こうしたものは、あくまでも参考程度にとどめ、資金計画にあたっては、「いくらなら返せるのか」という基本を理解し、無理のない返済額から物件購入可能額を出すという流れを忘れないようにしましょう。また、購入時にかかる諸費用も、このケースのように思わぬ計画変更に迫られる要因になりますから注意が必要です。諸費用のうち、修繕積立基金(一時金)など物件に関わる費用に関しては、広告に記載されていますから把握しやすいですが、ローン関係費は広告に書かれていないケースがほとんどなので、営業担当者や銀行に問い合わせるなど、自分でもある程度、調べるよう心がけましょう。

資金計画では、こんなところもチェック!

  • 住宅ローンの種類やタイプもチェック
    広告の資金計画例では、毎月の返済額を抑えるよう試算しているケースもあります。しかし、住宅ローンには、いくつかのタイプがあります。フラット35のように全期間、金利が固定のタイプ、固定金利期間が3年、5年などと決まっているタイプ、金利が変動するタイプなど、住宅ローンにも様々な種類があります。銀行によっては優遇金利といって1%を切る住宅ローンを扱っているところも。いずれもメリット・デメリットを理解して、自分は、どんなローンのタイプがいいのか、じっくりと検討してください。見た目の返済額の低さだけで選ぶことのないようにしましょう。
  • 購入時の諸費用は、物件のタイプでも異なる
    諸費用は、大きく分けて物件にかかる費用とローンにかかる費用、税金があります。物件にかかる費用として、分譲マンションなら修繕積立基金(一時金)がその代表例。分譲一戸建てであれば下水道の加入費などがかかることも。ローンにかかる費用は、ローン保証料や事務手数料、団体信用生命保険料、火災保険料などで、借入金額によって異なります。税金は主に、様々な契約、登記にかかる税金と不動産取得税。マンションなのか一戸建てなのかでも税額は異なります。ひと口に諸費用といっても、項目は多岐にわたり、ひとりひとりの状況で変わりますから、担当者から細かい試算をもらい、資金手当てをしておくことが重要です。
  • 購入後にかかる費用も最初に理解しておく
    購入後にかかる費用は、不動産広告ではわからないものがほとんど。特に、毎年かかる固定資産税は、まとまった金額になりますから家計での予算組みをしておきたい費目です。また、見落としがちなのが、修繕積立金と管理費。最近の分譲マンションの多くは、当初の負担金は安く抑え、傾斜的に金額がUPする仕組みになっています。これはパンフレットなどに記載されていますので、必ずチェックしましょう。

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