（株）リクルートの住まい領域の調査研究機関であるSUUMOリサーチセンターは、このたび「2023年注文住宅動向・トレンド調査」を実施し、ZEH（ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス）に関する調査結果を抜粋して発表した。
「2023年注文住宅動向・トレンド調査」は、注文住宅の建築者や検討者（建築予定者）の意識・行動を把握するため、2023年7月28日～8月8日に全国でインターネット調査を行い、1年以内に一戸建て（新築・建て替え注文住宅）の建築をした建築者1,773人および、今後2年以内に一戸建て（新築・建て替え注文住宅）の建築を検討している検討者1,776人の有効回答を得たもの。

※	ZEH（ゼッチ）とは「外壁や窓など外皮の断熱性能等を大幅に向上させるとともに、高効率な設備システムの導入により、室内環境の質を維持しつつ大幅な省エネルギーを実現した上で、再生可能エネルギーを導入することにより、年間の一次エネルギー消費量の収支をおおむねゼロとすることを目指した住宅」

ZEH認知率は約8割、認知者の導入率は約4割で、いずれも過去最高に

建築者のZEH認知率は79.5％（「内容まで知っている」32.6％、「名前だけは知っている」46.9％）で、前年（2022年）の77.4％から増加し、2014年の調査開始以来、過去最高となった。
ZEHを認知している建築者1,409人のうち、導入を検討した割合は69.0％（「導入した」39.2％、「検討したがやめた」29.8％）で、前年の57.6％から増加。「導入した」も前年の25.3％から大幅に増加し、いずれも過去最高となった。

ZEH認知者における導入検討状況（ZEHを認知している建築者・単一回答）

※「導入した」＋「検討したがやめた」

出典：（株）リクルート　「2023年注文住宅動向・トレンド調査」

ZEHを導入した建築者487人に、ZEHに住んでみて、経済的なメリットがいくらあるか金額（月額・税込）を聞いた（0円回答を除く）ところ、「5,000円以上～1万円未満」（29.6％）が最も多く、次いで「2,500円未満」（23.2％）、「1万円以上～1万5,000円未満」（19.4％）の順となり、平均は、月額7,754円だった。

建築する際に重視した条件、直近3年間で「太陽光発電を搭載すること」が大きく増加

2025年度から、原則全ての新築住宅・住宅以外の建築物で、省エネ基準への適合が義務化される「2025年度省エネ基準適合義務化」について、検討者の認知率は49.2％（「内容まで理解している」15.5％、「何となく知っているが詳細はわからない」33.7％）だった。
また、2025年度から義務化される省エネ基準が、遅くとも2030年までにZEH水準（2025年に義務化される基準よりも高断熱化かつエネルギー消費量を2割削減）に引き上げられる「2030年度ZEH水準義務化」の認知率は50.5％（同15.8％、34.7％）となった。

建築者に、建築する際に重視した条件を複数回答で聞いたところ、「耐震性に優れていること」（54.5％）が最も多く、次いで「断熱性・気密性に優れていること」（47.1％）、「間取り・プランが良いこと」（39.8％）の順となった。

建築する際に重視した条件（複数回答・上位10位）

※「2023年建築者」で降順ソート

出典：（株）リクルート　「2023年注文住宅動向・トレンド調査」

直近3年間での増加幅を見ると、「太陽光発電を搭載すること」（2021年17.8％、2022年18.7％、2023年22.9％、2021年→2023年5.1ポイント増加）が最も多く増加しており、次いで「ZEH（ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス）であること」（同7.2％、8.3％、11.8％、4.5ポイント増加）、「断熱性・気密性に優れていること」（同43.5％。45.7％、47.1％、3.6ポイント増加）の順だった。いずれも2023年は過去最高となった。