住宅の快適性や健康への影響に加え、いまや“資産価値”にも関わる重要な要素となっているのが「温熱環境」です。冬場のヒートショック現象に加え、近年では夏場の猛暑化による室内での熱中症の危険性も指摘されています。
　住まいの温熱環境とは具体的にどのようなものを指し、それを整えるには何が必要なのでしょうか。基本的な考え方を整理してみましょう。

健康と密接に関わる室内温度

ヒートショックや熱中症――見過ごせないリスク

　温熱環境が健康に与える影響の代表例が「ヒートショック現象」です。室温の急激な変化によって血圧が上下し、心筋梗塞や脳卒中を引き起こすことがあります。
　特に冬季（11〜2月）は入浴中の事故が多く【図1】、年間6,000人を超える死亡者が報告されています。これは交通事故死の2倍以上という衝撃的な数字です。

【図1】令和3年中「おぼれる」事故による高齢者の月別救急搬送人員(東京消防庁管内)

　また、夏場の熱中症も増加傾向にあり、住宅内での発症が全体の約4割を占めるという調査結果もあります。
　このような命に関わるケースに限らず、室温の低さが血圧上昇や睡眠の質の低下、夜間頻尿のリスクなどを高めることもわかっています。健康寿命をのばすうえでも、住まいの温熱環境を整えることは欠かせません。

日本の住宅の現状と課題

温熱環境を改善するための基本的な考え方

　ここで、住まいの温熱環境についての基本を見ておきましょう。住まいの温熱環境は「温度」「湿度」「気流」「放射」の主に4つの要素で構成されます。
　特に「放射（輻射）」は見落とされがちですが、壁・床・天井・窓といった建材の表面温度が室内の快適性を大きく左右します。冬場に窓際で冷気を感じるのは、隙間風だけでなく、冷えた窓ガラスが周囲の熱を奪う「冷輻射」が原因です。
　住宅の熱の出入りは、冬は約6割が窓から逃げ、夏は約7割が窓から侵入するといわれています。したがって、まず取り組みたいのは開口部の断熱改修です。

断熱性能を高めるリフォーム・リノベーション

助成制度を活用して賢く断熱化

その他、国や地方自治体の断熱リフォーム助成

　国土交通省の「長期優良住宅化リフォーム推進事業」などのほか、各地方自治体でも独自の補助金制度を実施しています。国の制度と併用できるケースもあるため、地域の情報をこまめに確認すると良いでしょう。
　こうした補助制度を活用することで、断熱リフォームはより身近な選択肢となります。不動産・建築業界としても、既存住宅ストックの価値を維持・向上させるための重要な取り組みといえます。

これからの住宅価値は「温度」で決まる？

　住宅の省エネ性能を評価する「断熱等性能等級」も2025年度からは等級7（最高等級）まで整備され、今後は温熱性能が「住まいの資産価値」を左右する時代に入るともいわれています。
　リフォーム・リノベーションの現場でも、見た目や間取りだけでなく、「住み心地＝健康価値」を提案できるかが問われるようになるでしょう。住まいの温熱環境の向上は、居住者の健康と快適性を守るだけでなく、住宅の長寿命化や資産価値の維持にも直結します。
　既存住宅の断熱改修は、これからのストック活用時代における最重要テーマ。業界としても、助成制度を活用しながら、断熱改修を積極的に提案・推進していくことが求められています。