地震は全国各地で頻繁に起きている。どれくらいの大きさの地震を受けたらチェックが必要になるのだろうか？大きな地震で被災した地域に近い住宅はチェックすべきなのだろうか？そもそも専門家に依頼してチェックを受けなければいけないのだろうか？

　こうした疑問を整理するのに役に立つツールとして、国土交通省は「～木造住宅の地震後の安全チェック～この家、住み続けていいのかな？」というパンフレットを作成した。自治体や専門家に相談する前に、自分で簡単にチェックできるというすぐれもの。しかも無料で誰でも入手することができる。国交省のホームページのほか、石川県土木部建築住宅課や宮崎県県土整備部建築住宅課のホームページ、一般財団法人日本建築防災協会の耐震支援ポータルサイトからもダウンロードが可能だ。

パンフレットの表紙。全部で4ページ構成となっている

　このパンフレットでチェックできる木造住宅は、次の4つの要件のすべてに当てはまるものを対象にしている。１つめは震度5強以上の揺れを受けたこと。２つめは家全体が傾く、柱が折れる、外壁が外れるなど大きな被害がないこと。３つめは平屋、2階建て、3階建てのいずれかであること。そして４つめが1981年（昭和56年）6月以降に建てたものであること。なお、判定できる木造住宅は、一般的な軸組構法または枠組壁工法（ツーバイフォー）の住宅が対象で、店舗併用住宅も含んでいる。

　近年、大きな地震が各地で発生していることから、被災していなくても震度5以上の揺れを経験した木造住宅は全国的にかなり多いと推測される。2011年の東日本大震災では、人口が集中している東京や埼玉でも震度5強を経験しているが、直接被災していない木造住宅にお住まいの方の場合、この地震の後にしっかり安全チェックをしたという人は少ないのではないだろうか。

　具体的なチェック項目は、①敷地や住まいの状況、②基礎の状況、③内壁と外壁で最も損傷している部分の状況、④住んでいる地域の震度で、①から順番にチェックしていく方式だ。

　まず、チェック①では「敷地内に液状化やひび割れがある」「床をもの（ボール等）が転がる」「窓の開閉がしづらくなった」の問いに「はい」か「いいえ」で回答。すべてが「はい」ならチェック②へ進み、一つでも「いいえ」があれば、「お住まいの市町村や専門家へご相談」が必要という判定となる。①から④のすべてのチェックを行い、総合判定で「このまま住み続けて大丈夫」という結果が出た場合も、瓦屋根など被害を受けた部分があれば補修することを勧めている。

　チェックをした結果、自治体や専門家への相談が必要になったときの参考情報もパンフレットに掲載している。自分が住んでいる地域の専門家を知りたい場合は「都道府県別の被災度区分判定・復旧技術事務所名簿」へのリンクが、液状化について詳しく知りたい場合や住んでいる地域の震度を知りたい場合、被災度区分判定の詳細を知りたい場合には、いずれも日本建築防災協会の関連ホームページへのリンクがQRコードから簡単にアクセス可能になっている。

内壁と外壁の破損状況について、イラストを見ながらチェック