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新型コロナウイルスによる脅威は、人々のライフスタイルに大きな影響を与えた。なかでもテレワークの普及は、多くの人に働き方の変化を促すとともに、自宅で働きやすい環境の整備などの課題を顕在化した。

コロナ禍でテレワークが普及、自宅にワークスペースのニーズ

2023年4月に内閣府から発表された「第6回　新型コロナウイルス感染症の影響下における生活意識・行動の変化に関する調査」によれば、コロナ禍発生以降、テレワークの実施率は全国的に上昇。東京23区では2023年3月時点で5割を上回る人が、地方圏でも2割超の人がテレワークを行っている。

また、コロナ禍が収まりつつある中でも、テレワークを今後も積極的に採用する企業も現れている。こうした働き方の変化は、部屋数の多い一戸建てなどのワークスペースを身近に確保できる住まいのニーズを高めている。

リクルートが実施した「新築分譲マンション・一戸建て商品ニーズ調査（2021年）」によれば、「住宅・住宅設備（スペース）の必要性／変化」について、「家族それぞれが、一人で仕事や趣味に集中できるスペースがあること」を挙げている人が22.7％に上っている。コロナ禍が収束した後でも必要だと思うかを聞いた場合も変わらず、「家族それぞれが、一人で仕事や趣味に集中できるスペースがあること」は、23.9％の人が希望している。

また、新築分譲マンション検討者に対して「マンションの自室部分のワークスペースに関する希望」について聞いたところ、「費用が変わらないならほしい」とする人が半数近くを占めるいっぽうで、「多少費用が上がってもほしい」という人は5％前後に留まり、必要を感じるが価格には反映しにくいことを示している。

コロナ禍以前から少なからずテレワークの動きはあり、戸数規模の大きな新築マンションでは、マンション内の共用施設の中にラウンジやライブラリーに加え、スタディルームやワークブースを設けている物件もあった。こうしたスペースは、テレワークスペースとしても利用されていた。

ただし、テレワークのできる共用空間で重要なのは、無線LAN（Wi-Fi）でインターネットに自在に接続できること。共用のワークスペースがあっても、インターネットにスムーズに接続できなければ仕事がはかどらない。昨今分譲されている新築マンションでは、こうしたニーズを反映して、共用スペースでも無線LAN（Wi-Fi）によってインターネットにスムーズに接続できるマンションが増えている。