トップ>不動産トピックス>居住地域の災害リスク、調査方法は「ハザードマップで調べる」がトップ
リビン・テクノロジーズ（株）はこのたび、「『居住地域の自然災害への強弱』についての調査」の結果を発表した。同社が運営する比較査定サイト「リビンマッチ」を利用した全国の20歳以上の男女を対象として、平成30年10月4～23日にインターネット調査を実施し、480人の有効回答を得たもの。
持ち家一戸建て、持ち家マンション、賃貸一戸建て、賃貸アパート・マンションの居住者455人に、居住地域が自然災害に強いか・弱いか気にするかを単一回答で聞いたところ、「とても気にする」が48.6％、「やや気にする」が40.2％を占めた。一方、「あまり気にしない」は8.4％、「まったく気にしない」は2.9％となり、居住地域が自然災害に強いか・弱いか気にしない人が1割を超えることがわかった。
「あまり気にしない」「まったく気にしない」と回答した51人に、その理由を単一回答で聞くと、「気にしても仕方ない」（35.3％）が最も多く（図1）、次いで「今のところ大丈夫だから」（31.4％）となり、「楽観的な回答が多く見られる」結果となった。
※リビン・テクノロジーズ（株） 「『居住地域の自然災害への強弱』についての調査」
居住地域が自然災害に強いか・弱いかを「とても気にする」「やや気にする」と回答した404人に、居住地域の災害経験の有無や過去何だったかを調べるかを単一回答で聞いたところ、「両方調べる」が39.6％、「災害経験の有無を調べる」が7.4％、「過去何だったか調べる」が14.1％となった。一方、「両方調べない」も38.9％を占めた。
また、災害リスクの調査方法を複数回答で聞いたところ、最も多いのは「ハザードマップで調べる」（31.7％）で（図2）、次いで「不動産会社に聞く」（25.2％）、「ご近所さんに聞く」（24.5％）の順となった。
※リビン・テクノロジーズ（株） 「『居住地域の自然災害への強弱』についての調査」
