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VOL.33「ハザードマップ」防災に役立てるために、ハザードマップを賢く使いこなそう 執筆:住宅ジャーナリスト/山本久美子

2016年08月17日

国土交通省ハザードマップポータルサイト

国土交通省ハザードマップポータルサイト

地球温暖化に伴う気候変動の影響で大雨による降雨量が増加すると見られており、水害の激甚化が想定されている。水害を少しでも減少させるには、住んでいる場所、今いる場所の災害リスクを把握することが重要だ。その時に役に立つのが「ハザードマップ」だ。どのように活用したらよいのだろう。

ハザードマップで災害被害や防災情報を確認、住まい方の工夫や避難行動に活かす

ハザードマップとは、自然災害が予測される区域や避難場所、避難経路など住民が自主的に避難するために必要な防災情報を分かりやすく地図上に示したもの。対象となる災害ごとに、市町村がハザードマップを作成している。


具体的には、洪水、内水(河川等に雨水を排水できないことによる出水)、高潮、津波などの水害や土砂災害、火山噴火による噴石や火砕流等の災害が挙げられる。 ほかにも、市町村ごとに、地震の揺れや液状化による建物の倒壊危険度などのマップも作成されている。


自治体が公開しているハザードマップの例

自治体が公開しているハザードマップの例(出典:「国土交通省ハザードマップポータルサイト『わがまちハザードマップ』のパンフレット」より転載)


近年は、洪水のほか内水、高潮により、現在の想定を超える浸水被害が多発している。平成27年の水防法の改正を受けて、想定最大規模の降雨・高潮により河川等が氾濫した場合に浸水が想定される区域を浸水想定区域として公表し、これに応じたハザードマップの改定が必要となった。平成28年4月には「水害ハザードマップ作成の手引き」も改定され、「早期の立退き避難が必要な区域」を設定するなど、より避難行動に直結した住民目線に立った水害ハザードマップを作成することが推奨されている。


ハザードマップを有効に活用するには、自分の住んでいるところの災害リスクをきちんと把握して、
・あらかじめ土台のかさ上げをしておくなど、住まい方を工夫して災害に備える
・気象情報や河川情報の避難勧告などをもとに、すぐに避難できるように備える
といった水害から身を守るように役立てることが考えらえる。




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