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VOL.8 「シェアハウス」着実に増加している事業者介在型のシェアハウス 執筆:住宅ライター/山本久美子

2012年11月21日

(株)Rバンクが運営する「東京北 波の家」

女性専用シェアハウスを展開する(株)Rバンクが運営する「東京北 波の家」。1階に共用のキッチン・ダイニングがあり、冷蔵庫や電子レンジ、各入居者の収納棚、キッチン用具なども設置されている。

最近よく耳にする「シェアハウス」という言葉。文字通り、ひとつの住宅を複数人でシェアして暮らす賃貸住宅の形態だが、具体的にどういった住宅なのか、どんな暮らしができるのかについて紹介していこう。


様々な形態のシェアハウスがあるが、
事業者介在型シェアハウスに注目

「シェアハウス」に明確な定義があるわけではない。実際に、住宅の規模や付帯設備、共同で暮らす人数なども様々だ。テレビドラマに出てくるような、通常の賃貸住宅を仲間と共同で利用するのもシェアハウスであるが、近年増加しているのが、運営事業者が介在するシェアハウスだ。

シェア住居の登録棟数推移

※「ひつじ不動産」登録データより

シェアハウス専用ポータルサイト『ひつじ不動産』を運営する(株)ひつじインキュベーション・スクエアでは、「入居者同士の交流を十分に楽しむことができる屋内の共用設備がある」という条件を「シェア住居」として定義し、それに該当する主に事業者介在型のシェア住居を紹介している。 全国の登録棟数を見ると(グラフ参照)、2005年以降、毎年3~4割ずつ着実に増加し続けている。戸数では、都内を中心として1万6000戸ほどのシェア住居があるという。

事業者介在型のシェアハウスとは、どういったものか? 基本は、入居者それぞれの個室とは別に、トイレや浴室のほか、キッチンやリビングなど互いにコミュニケーションができる場を共同で利用するもので、個室や共用部には、必要最低限の家具・家電なども付帯されている。入居者は、運営事業者(オーナーの場合もあれば、オーナーからサブリースを受けている場合もある)と賃貸借契約を結ぶ。運営事業者は、共同生活の基本的なルールを設定したり、定期的に巡回するなどして、建物や入居者の管理にあたる。



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